＜2021年映像コンテンツ利用実態分析＞動画配信サービスの躍進続く　有料定額制・無料の利用率はそれぞれ前年比+4.8pt、+3.4ptを記録、一人当たり定額制サービス利用数は1.7個で前年と変わらず

公開日: 2021/12/10

＜2021年映像コンテンツ利用実態分析＞ 動画配信サービスの躍進続く
有料定額制・無料の利用率はそれぞれ前年比+4.8pt、+3.4ptを記録
一人当たり定額制サービス利用数は1.7個で前年と変わらず

エンタテイメント業界に向けたデータ×デジタルマーケティングサービスを提供するGEM Partners株式会社（ジェムパートナーズ、所在地：東京都港区、代表取締役：梅津文）は、映像コンテンツの利用実態に関する分析レポート「動画配信／放送／ビデオソフト市場ユーザー分析レポート」の2021年調査版を、12月10日（金）に発行いたします。

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本商品は、「契約形態（定額制、レンタル、購入、無料）」と「鑑賞形態（動画配信、放送、ビデオソフト）」を組み合わせた分析レポートで、映像コンテンツのホームエンタテイメント市場を幅広く把握できるのが特長です。例えば、動画配信のみでなく、放送、DVD・BDといった観賞形態の異なるサービスの利用状況を横断して捉えることが可能です。

今回の調査で、コロナ禍に入って顕著な増加傾向にあった定額制動画配信サービス（SVOD）、無料動画配信サービス（AdVOD）の利用率が、前年調査時（2020年10月）からさらに上昇していることが判明しました。本リリースでは、契約形態、観賞形態を横断した利用率の推移や、SVODサービスの平均利用数に着目し、レポートから抜粋する形で、ユーザーの利用実態をお知らせいたします。

【調査ハイライト】

成長著しいSVOD、AdVODの利用率は急伸した前年からさらに上昇し、それぞれ35.2%、57.4%を記録
DVD・BDレンタルは引き続き縮小、DVD・BDセルも前年の横ばいから本年は減少へ
SVOD利用者における利用サービス数は平均1.7個と前年と変わらず
市場全体では前年から0.1個増加し、平均0.7個に加入

※「動画配信／放送／ビデオソフト市場ユーザー分析レポート」では、下記のように市場を「契約形態」「鑑賞形態」の組み合わせでカテゴリ分けをしています。契約形態と観賞形態によるカテゴリ分け

成長著しいSVOD、AdVODの利用率は急伸した前年からさらに上昇し、それぞれ35.2%、57.4%を記録
DVD・BDレンタルは引き続き縮小、DVD・BDセルも前年の横ばいから本年は減少へ

「定額制」「レンタル」「購入」「無料」といった契約形態別に、それぞれの鑑賞形態別の＜動画配信＞＜放送＞＜ビデオソフト＞の利用率を調査したところ、「定額制」＜動画配信＞のSVODの上昇幅が最も大きく、前年比+4.8pt（※）の35.2%を記録しました（※四捨五入により小数第一位が前年の見た目上の数値との差と一致していません）。Amazonプライム・ビデオやNetflixなどを含むSVODは、2020年調査においても前年から+8.1ptの急伸を遂げていますが、その勢いは衰えることなく値を伸ばしています。

また、「無料」＜動画配信＞のAdVODも利用率を伸ばしています。YouTube、TVer、TikTokなどを含むAdVODは前年、コロナ禍で2019年比+3.9ptと増加しましたが、本年も前年比+3.4ptと値が上昇し、57.4%にまで高まっています。＜動画配信＞ではそのほか、「レンタル」のレンタル型動画配信サービス（TVOD）、「購入」の動画配信販売サービス（EST）がありますが、大きな変動はみられませんでした。

一方で、＜ビデオソフト＞の利用率は減少傾向にあります。特に「レンタル」のDVD・BDレンタルは前年比-3.7ptと2016年以降縮小し続けています。また、変動の少なかったDVD・BDセルも今年、前年比-1.5ptと利用率が落ち込みました。フィジカルからデジタルへのシフト、特にSVODへの移行が加速していることが推測されます。

SVOD利用者における利用サービス数は平均1.7個と前年と変わらず
市場全体では前年から0.1個増加し、平均0.7個に加入

SVODサービスの平均利用数を調査したところ、市場全体では平均0.7個のサービスに加入しており、前年から0.1個増加していました。しかし、SVOD利用者に絞ると、一人平均1.7個と前年から変動がありませんでした。

SVODの利用率上昇を鑑みると、市場全体での延べ利用数は拡大しましたが、利用者における複数サービス加入は進んでいないことが分かります。さらに年代によっては減少しており、20代、50代は前年から0.1サービス減少しています。

以上のように「動画配信／放送／ビデオソフト市場ユーザー分析レポート」では、契約形態や観賞形態を横断した分析をはじめ、各カテゴリ別の利用実態、個別サービス別のブランド浸透状況、動画配信サービス毎の利用実態深掘りなど、多様なデータを掲載しております。映像コンテンツのホームエンタテイメント市場全体の把握、分析にぜひご活用ください。

■調査概要
出典：「動画配信／放送／ビデオソフト市場ユーザー分析レポート（2021年11月調査版）」
調査方法：インターネットアンケート
調査実施日：2021年11月6日（土）～2021年11月10日（水）
※前回は2020年10月31日（土）～2020年11月4日（水）に調査
調査対象：日本在住の15～69歳の男女
回答者数：19,784人
値の重みづけ：10歳刻み性年代の比率が、総務省統計局発表の人口推計（2021年10月1日時点の概算人口）と等しくなるように重み付けを行った