<動画配信(VOD)市場規模>2021年VOD市場全体は前年比19.0%増の4,614億円、SVOD市場シェアで「Netflix」3年連続No.1、「ディズニープラス」躍進
公開日: 2022/02/18
SVOD市場シェアで「Netflix」3年連続No.1、
「ディズニープラス」躍進
動画配信(VOD)市場5年間予測(2022-2026年)レポート
エンタテイメント業界に向けたデータ×デジタルマーケティングサービスを提供するGEM Partners株式会社(ジェムパートナーズ、所在地:東京都港区、代表取締役:梅津文)は2月18日(金)、2021年の動画配信(VOD)市場規模推計と、その後2026年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信(VOD)市場5年間予測(2022-2026年)レポート」を発行しました。今回、本レポートから、定額制動画配信(SVOD)のサービス別市場シェア推移をはじめたとした注目の調査結果をご報告します。
【調査ハイライト】
- 2021年の動画配信市場“全体”の規模は、推計4,614億円(前年比+19.0%)と伸長
- SVOD市場では「Netflix」がシェア拡大を続けて3年連続No.1を獲得
最も規模を拡大したのは「ディズニープラス」 - 動画配信市場全体の規模の将来予測:ベースシナリオで2026年には7,241億円に到達すると試算
【1】2021年動画配信市場“全体”の規模推計
2021年の動画配信市場“全体”の規模は、推計4,614億円(前年比+19.0%)と伸長
GEM Partners調査による「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」の結果などを基に、「定額制動画配信(SVOD)」「レンタル型動画配信(TVOD)」「動画配信販売(EST)」を合わせた2021年の動画配信市場全体の規模を推計すると、前年比19.0%増の4,614億円となりました。2020年以降、コロナ禍においてホームエンタテイメントへの関心が高まっていますが、2021年も衰えることなく、市場は拡大を続けています。
SVOD市場では「Netflix」がシェア拡大を続けて3年連続No.1を獲得
最も規模を拡大したのは「ディズニープラス」
定額制動画配信(SVOD)市場は前年に続き、多くのサービスで規模が拡大しました。その結果、市場全体の規模も大きくなり、2021年のSVOD市場規模は前年比19.9%増の3,862億円と推計されます。
サービス別に市場シェアを推計したところ、2019年、2020年でシェア1位となった「Netflix」が、2021年でも23.1%(前年比+3.1pt)の最大シェアを占め、3年連続で1位を獲得しました。続く「Amazonプライム・ビデオ」は12.0%(前年比-1.0pt)と前年からシェアを落としたものの2位、日本勢で最も高いシェアを獲得したのは「U-NEXT」の11.5%(前年比+0.1pt)で3位となりました。
一方、前年と比べて最も規模が拡大したのは「ディズニープラス」で、2020年時点でのシェア3.9%から2021年は6.0%に増加、推計売上は前年比86%増となりました。この成長率は全サービス内で最も高い値となっています。シェアランクも前年8位から6位に上昇しました。
【2】動画配信市場全体の規模の将来予測
ベースシナリオで2026年には7,241億円に到達すると試算
消費者調査の結果、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績、また新型コロナウイルスの流行の影響をどこまで加味するかを踏まえ、2026年までの動画配信市場全体の成長スピードを「ベース」「楽観」「悲観」の3つのシナリオで試算しました。「ベース」シナリオでは、現状の日本の動画配信市場の成長スピードがコロナ流行前の米国と同程度で鈍化していくと見込んでいます。その前提に立つと2021年から2026年にかけて年平均9.4%で成長し、2026年には7,241億円まで拡大する結果となりました。
DVD・BD市場は今後も縮小すると予測していますが、動画配信市場がそれを上回るペースで拡大し、「ベース」シナリオの“DVD・BD”と“動画配信“をあわせた市場規模全体では2026年にむけて年平均成長率4.9%で拡大する予想をしています。
*
商品レポートでは、SVODのほか、TVOD、ESTに関してもサービス別の市場規模とシェアの推移を掲載しています。また、今回ご紹介した「ベース」のほか、「楽観」「悲観」のシナリオからも市場規模を推計しています。さらに、上記推計ロジックを詳細に記述しているため、推計方法の確認も可能です。
「動画配信(VOD)市場5年間予測(2022-2026年)レポート」の詳細、ご購読、お問い合わせ
【調査方法】GEM Partners「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート*」「定額制動画配信サービス ブランド・ロイヤリティ調査」「SVOD利用プラン調査」 、総務省統計局「人口推計」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」、総務省「通信利用動向調査」、米国The DIGITAL Entertainment Group「Home Entertainment Report」および各社IR、報道発表資料、Webサイトを用いて分析。なお、消費者がSVOD、TVOD、ESTに関わらず、動画配信サービス事業者に支払った金額の総額を動画配信の市場規模と定義しており、広告主が動画配信サービス事業者に支払う広告費は含んでいません。また、映画、ドラマ、アニメに加え、ミュージックビデオ、アダルトなど全ての映像コンテンツを含んでいます。
*「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」最新版(2021年11月調査版)概要
【調査対象】日本在住の15~69歳の男女 【回答者数】19,784人
【調査実施日】2021年11月6日(土)~2021年11月10日(水)
【数値の重みづけ】総務省統計局発表の人口統計(2021年10月1日時点の概算人口)と等しくなるように重みづけ
◆レポート概要
【商品名】動画配信(VOD)市場5年間予測(2022-2026年)レポート
【発行日】2022年2月18日(金) ※英語版は2月25日(金)発行予定
【提供ファイル】レポート(PDF)、データ集(Excel)
【総ページ数】25ページ
【販売方法】ダウンロード
【価格】
・日本語版(PDF、データ集)33万円(税込)
・日本語版・英語版セット(PDF、データ集)55万円(税込)
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