注目の調査結果

[動画配信(VOD)市場規模の予測] 2022年の動画配信市場は2017年比1.4倍、 定額制動画配信(SVOD)サービスが市場の約8割を占めると予想

2018/02/28

2017年の動画配信(VOD)市場と、その後2022年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信(VOD)市場5年間予測(2018-2022年)レポート」を発行、注目の調査結果をご報告します。
 

【図】定額制動画配信(SVOD)サービス事業社別 市場シェア推移

 

【1】2017年の動画配信市場の市場規模推計

弊社が行った消費者調査の結果を元に、2017年の動画配信市場の規模を推計すると、前年に比べて12.2%増えており、一般社団法人デジタルコンテンツ協会が発表した2016年の市場規模1,630億円を元に算出すると、2017年の市場規模は1,829億円となります。

このうち、「定額制動画配信(SVOD)」は市場全体の75.6%を占め、「レンタル型動画配信(TVOD)」のシェアは12.7%、「動画配信販売(EST)」は11.7%だと推計されました。
  
最も市場規模が大きい定額制動画配信(SVOD)についてサービス事業者別に推計したところ、4位「Amazonプライム・ビデオ」、5位「Netflix」の成長率が他のサービスと比較して大きく、定額制動画配信市場拡大の強い要因になっているだろうという結果が得られました。

【2】動画配信市場の市場規模将来予測

消費者調査の結果に加え、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績を踏まえ、2022年までの動画配信市場の規模を試算したところ、2017年から2022年にかけて年平均7.2%で成長し、2022年には2,594億円まで拡大するという結果となりました。

特に「定額制動画配信(SVOD)」はさらに拡大することが予想され、シェアは2017年推計値の75.6%から2022年には約80%程度になることが見込まれます。

また、動画配信とDVD・ブルーレイ(セル・レンタルを含む)を合計した市場での動画配信のシェアは、2022年の時点で46.0%になると予測されます(*1)。


*1 DVD・ブルーレイ(セル・レンタルを含む)市場が過去7年間と同じ傾向で減少していくと仮定して予測

※本推計は当社が行ったアンケート調査および一般社団法人デジタルコンテンツ協会「デジタルコンテンツ白書」、一般社団法人日本映像ソフト協会「映像ソフト市場規模及びユーザー動向調査」、公的統計、動画配信サービス事業者の公開情報を用いて分析を行っています。なお、本推計においては、消費者が定額制動画配信(SVOD)、レンタル型動画配信(TVOD)、動画配信販売(EST)に関わらず、動画配信サービス事業者に支払った金額の総額を動画配信の市場規模と定義しており、広告主が動画配信サービス事業者に支払う広告費は含んでいません。また、映画、ドラマ、アニメに加え、ミュージックビデオ、アダルトなど全ての映像コンテンツを含んでいます。

■調査概要

【調査方法】インターネットアンケート、公的統計、各社Webサイト、一般社団法人デジタルコンテンツ協会統計よりGEM Partners分析

【調査対象】全国に住む15~69歳の男女

【調査実施日】2017年10月(推計には2015年の調査結果も活用)

【回答者数】14,713人(2017年10月の場合)

【数値の重みづけ】総務省発表の人口統計を参考に各調査者を性年代別に重みづけ

この調査に関するレポートの詳細と購入方法

上記の調査結果を含む「動画配信(VOD)市場5年間予測(2018-2022年)レポート」の購入や、価格、目次など詳しい説明をご覧になりたい方は下記のページをご覧ください。
 

本調査に関するお問い合わせ先

  • GEM Partners(ジェムパートナーズ)株式会社
    担当:三國谷・坂井
    電話:03-6303-1346 (平日10:00~19:00)
    メールアドレス:info@gempartners.com