動画配信市場規模は5,305億円（22年国内、前年比15.0%増）、27年には7,487億円規模へ

公開日: 2023/02/17

エンタテイメント業界に向けたデータ×デジタルマーケティングサービスを提供するGEM Partners株式会社（ジェムパートナーズ、所在地：東京都港区、代表取締役：梅津文）は2月17日（金）、2022年の動画配信（VOD）市場規模推計と、その後2027年までの市場規模を3つのシナリオで予測した「動画配信（VOD）市場5年間予測（2023-2027年）レポート」を発行いたします。本リリースでは、動画配信（VOD）サービス全体の国内市場規模の推移を2019年から振り返るとともに、5年後の2027年の市場規模予測値をレポートから抜粋する形でお知らせいたします。
 

2022年、動画配信（VOD）サービス全体の国内市場規模は
推計5,305億円（前年比＋15.0%）と市場拡大続く

2022年の動画配信（VOD）サービス全体（「定額制動画配信（SVOD）」「レンタル型動画配信（TVOD）」「動画配信販売（EST）」の合計）の国内市場規模は、5,305億円と推計されました。前年からは15.0%増加しています。この値は1年間の間に消費者がこれらの動画配信サービス事業者に支払った金額を推計したもので、広告収入等は含まれません。

コロナ禍前の2019年と比較すると市場規模は81.4%増加し、倍近くの規模に拡大しています。各年の増加率をみると、2020年はコロナ禍による巣篭り需要により前年比32.5%増となり、需要の先食いによる反動で2021年は前年比19.0%増、そして2022年は前年比15.0%増と成長ペースはゆるやかな伸長となり、依然市場の拡大が続いていることがうかがえます。

2027年の市場規模はベースシナリオで7,487億円に達する見込み

商品レポートでは2027年までの動画配信市場全体の成長スピードを、GEM Partnersが実施した消費者調査の結果、日本と米国の動画配信のこれまでの普及実績と映像ホームエンタテイメント全体におけるDVD・BD市場と動画配信の比率、また新型コロナウイルスの流行の影響を踏まえ、「ベース」「楽観」「悲観」の3つのシナリオで試算しました。

本リリースに掲載した2027年の予測値は「ベース」シナリオで、「2019年～2020年」のコロナ禍における市場急伸を「特需的な成長」と捉え、急伸の反動による緩やかな成長が今後も続いていくと仮定し、「2020年～2022年」の米国市場の対前年成長率の伸びを用いて、日本の動画配信市場の予測を行いました。その前提に立つと2027年には7,487億円にまで拡大すると予測されます。

また、DVD・BD市場は今後も縮小すると予測していますが、動画配信市場がそれを上回るペースで拡大し、 “DVD・BD”と“動画配信“をあわせた映像市場規模全体でも「ベース」シナリオでは2027年に向けて拡大していくと予測されます。

＊

商品レポートでは、動画配信市場全体の2027年までの市場規模予測を、「定額制動画配信（SVOD）」「レンタル型動画配信（TVOD）」「動画販売（EST）」別に、「ベース」「楽観」「悲観」のシナリオで試算しています。また、SVOD、TVOD、ESTに関する2022年のサービス別の市場規模とシェアも掲載。さらに、上記の推計ロジックを詳細に記述しているため、推計方法の確認も可能です。

■調査概要
【出典】動画配信（VOD）市場5年間予測（2023-2027年）レポート
【調査方法】GEM Partners「動画配信／放送／ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」「定額制動画配信サービス ブランド・ロイヤリティ調査」「SVOD利用プラン調査」 、一般社団法人日本映像ソフト協会「映像ソフト市場規模及びユーザー動向調査」、総務省統計局「人口推計」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口」、総務省「通信利用動向調査」、米国The DIGITAL Entertainment Group「Home Entertainment Report」および各社IR、報道発表資料、Webサイトを用いて分析